クッションフロアのアスベスト｜見分け方・年代・接着剤の注意点

クッションフロアは、住宅や店舗、事務所などで広く使われてきた床材です。過去に製造された一部の製品では、最下層の裏打ち材にアスベストが使用されていました。

解体・改修工事で注意したいのは、床材だけではありません。施工に使われた接着剤にもアスベスト含有製品があるため、それぞれ確認が必要です。

結論から言うと、クッションフロアのアスベストは色・柄・厚みでは見分けられません。施工時期・メーカー・品番を製品情報と照合し、判断できない場合は分析調査を行うか、含有とみなして対応します。

クッションフロアにアスベストは含まれている？

現在製造されているビニル系床材には、原料としてのアスベストは使用されていません。注意が必要なのは、過去に施工された最下層の裏打ち材です。また、施工に使われた床用接着剤にも含有製品があります。

一部製品では裏打ち材にアスベストが使用されていた

クッションフロアは、ビニル床シートの一種です。一般的には複数の層から構成され、過去の一部製品では最下層の裏打ち材にアスベストが使われていました。

インテリアフロア工業会が2005年12月にまとめた資料（第3版）では、クッションフロアなどの長尺シートについて、最下層にアスベストを含有した裏打ち材を使用し、寸法安定性を高めていたことが示されています。

国土交通省・経済産業省の「石綿（アスベスト）含有建材データベース」に登録されている「CFシートP」も、「印刷層とクッション層とアスベストバック層」の3層構造の製品として登録されています。

そのため、「表面が塩化ビニルだからアスベストは含まれていない」と判断することはできません。

床材だけでなく接着剤にも含有例がある

クッションフロアを確認するときは、床材本体と接着剤を分けて考える必要があります。

過去には、床用接着剤の一部にもアスベストが使用されていました。つまり、クッションフロア自体が不含有と確認できても、それだけで床全体を不含有とは判断できません。

解体・改修で床材を剥がす場合は、下地との間に施工された接着剤についても確認が必要です。

クッションフロアとほかのビニル床材を混同しない

現場では、クッションフロア、長尺シート、Pタイルなどが「ビニル系床材」としてまとめて扱われることがあります。しかし、形状やアスベストが使用された箇所は同じとは限りません。

【クッションフロアとほかの床材の違い】

材料	形状・特徴	アスベスト確認時の主なポイント	含有製品の製造時期
ビニル床シート（クッションフロアを含む）	ロール状の床仕上げ材	裏打ち材、床材の構造、接着剤	1951～1990年
ビニル床タイル・Pタイル	タイル状の床材	床材本体、接着剤	1952～1987年
床用接着剤	床材を下地へ固定する材料	接着剤そのもの	製品ごとに異なる

クッションフロアは何年代までアスベストに注意が必要？

国土交通省の資料では、アスベスト含有ビニル床シートの製造時期として1951～1990年が示されています。ただし、年代は確認の手掛かりの一つです。特定の年だけで含有・不含有を判断しないようにしましょう。

1990年まで製造された含有製品が確認されている

国土交通省「目で見るアスベスト建材（第2版）」では、アスベスト含有ビニル床シートの製造時期を1951～1990年としています。実際に、過去の製品には次のような例があります。

【アスベスト含有ビニル床シートの製品例】

製品例	製造期間
CFシートH	1972～1983年
CFシートP	1972～1983年
サンゲツフロア	1979～1990年

東リが公表する資料では「CFシートH」「CFシートP」が1972～1983年、石綿含有建材データベースでは「サンゲツフロア」が1979～1990年に製造された含有製品として掲載されています。

なお、これはアスベスト含有製品の製造期間を示すものであり、1951～1990年に製造されたすべてのクッションフロアにアスベストが含まれているという意味ではありません。

年代だけで含有の有無を判断しない

「1990年以前のクッションフロア＝すべてアスベスト含有」とは判断できません。確認したいのは、次のような時期です。

• 建物の竣工時期
• クッションフロアの施工時期
• 製品の製造時期
• 床を張り替えた改修時期

たとえば1980年竣工の建物でも、床だけ1998年に全面改修されている場合があります。一方、改修時に古い床材を撤去せず、その上から新しい床材を重ね張りしているケースも考えられるでしょう。

「建物がいつ建てられたか」だけではなく、工事対象となる床材がいつ施工されたものかを確認することが重要です。

また、石綿含有建材データベースでは、当時の記録が残っていないなどの理由により、メーカーが安全側に長めの製造期間を申告している場合もあると注意しています。年代はあくまで製品特定の材料として利用しましょう。

2006年9月1日はクッションフロアの製造終了年ではない

2006年9月1日からは、一部の猶予品を除き、アスベストを重量の0.1％を超えて含有する製品の製造・輸入・譲渡・提供・使用が禁止されました（猶予品も2012年3月1日までに全面禁止）。

ただし、「クッションフロアに2006年までアスベストが使用されていた」という意味ではありません。

アスベスト含有ビニル床シートは、公的資料上では1990年までに製造された製品が確認されています。2006年9月1日はクッションフロア固有の製造終了時期ではなく、アスベスト製品全般の規制上の重要な時期です。

【年代ごとの確認ポイント】

年代	確認時の意味
1951～1990年	アスベスト含有ビニル床シートの製造が確認されている期間
2002年	JISで床用接着剤への原料としてのアスベスト使用が禁止された時期
2006年9月1日	0.1％を超えてアスベストを含有する製品の製造・使用等が原則禁止された時期

クッションフロアのアスベストは見た目で見分けられる？

クッションフロアの色や柄、厚みだけで、アスベスト含有の有無を確定することはできません。施工時期や商品名、メーカー、品番などを確認し、資料で判断できない場合は分析調査を行います。

色や柄だけでは含有の有無を判断できない

古い柄だから含有、新しい柄だから不含有といった見分け方はできません。表面の柄や凹凸、裏面の状態などは、製品を特定するための手掛かりにはなります。しかし、外観だけを根拠にアスベスト含有の有無を確定することは避けましょう。

厚生労働省も、アスベスト含有製品から代替品へ切り替えられた製品は、「ノンアスベスト」などの表示がなければ目視で含有の有無を判定することが困難としています。

設計図書や製品情報から確認する

クッションフロアを特定するときは、床仕上表や改修記録、現物の表示などを照合します。

【クッションフロアを特定するときの確認項目】

確認するもの	主な確認内容
設計図書・仕上表	床材の種類、商品名
改修記録	張り替え時期、施工範囲
現物	メーカー名、商品名、品番、裏面表示
メーカー資料	製造時期、含有・不含有情報
石綿含有建材データベース	商品名、メーカー、製造期間など

石綿含有建材データベースでは、過去に製造されたアスベスト含有建材について、製品名やメーカー、製造期間などを検索できます。

ただし、データベースには未整備の情報があり、実在する含有建材を検索できない場合があることも明記されています。「検索して出てこない＝アスベスト不含有」ではありません。

判断できなければ分析調査を行う

書面や現地確認でアスベスト含有の有無を判断できない場合は、試料を採取して分析するか、アスベスト含有建材とみなして必要な措置を講じます。

大まかな確認の流れは次のとおりです。

重要なのは、「見た目で分からないから不含有」と判断しないことです。環境省の研修資料でも、書面調査・現地調査を経て、アスベスト含有が不明な建材は分析確認する流れが示されています。

クッションフロアの接着剤にもアスベストは含まれる？

過去の一部の床用接着剤にもアスベストが使用されていました。クッションフロア本体が不含有でも、接着剤まで同じとは限りません。解体・改修時は床材と接着剤を別々に確認します。

床材が不含有でも接着剤は別に確認する

クッションフロアを撤去する際に見落としやすいのが、床材と下地を固定している接着剤です。クッションフロア本体が不含有でも、床全体が不含有とは限らないため、接着剤は別の材料として確認します。

過去にはアスベストを使用した床用接着剤も販売されていました。床材本体と接着剤は、別の材料として確認する必要があります。

接着剤は床材より後の年代まで注意する

インテリアフロア工業会の資料では、JISにおいてビニル系床材は1986年から、床用接着剤は2002年から、原料としてのアスベスト使用が禁止されたと説明されています。

ただし、「この年を境にすべての含有製品が一斉に市場からなくなった」と考えるのは適切ではありません。

たとえばロンシール工業は、アスベストを含有していた床材用接着剤「ロンセメント」の取扱時期を1970～2003年と公表しています。製品ごとに取扱時期が異なるため、年代だけで判断せず商品情報まで確認しましょう。

【床材・接着剤の年代確認ポイント】

調査対象	年代確認のポイント
クッションフロア	アスベスト含有ビニル床シートは1990年までの製造例あり
床用接着剤	床材より後年まで含有製品の取扱例あり
下層の既存床材	改修履歴によって施工年代が異なる場合がある

接着剤の色だけで判断しない

「黒い接着剤ならアスベストが入っている」といった外観だけの判断も避けましょう。色や硬さは製品を推定する際の参考情報にとどまり、それだけで含有・不含有を確定することはできません。

商品名や施工時期が分かる場合はメーカーや業界団体の情報を確認し、判断できない場合は分析を検討します。

なお、石綿含有建材データベースでは、接着剤、塗料、建築用仕上塗材について、原則として個別製品を登録するのではなく、関係団体などの情報を「関連情報」として案内しています。データベースの通常検索だけで接着剤を判断しないことも重要です。

クッションフロアはどのように調査・採取する？

クッションフロアの調査では、表面だけでなく、裏打ち材や接着剤まで確認することがポイントです。分析用の試料を採取するときも、確認すべき層を取りこぼさないよう注意します。

書面と現地からクッションフロアを確認する

解体・改修工事では、設計図書や改修記録などを確認し、現地のクッションフロアと照合します。アスベスト含有の有無を判断できない場合は分析調査を行うか、含有建材とみなして対応するのが基本です。

建築物では2023年10月から、原則として一定の資格者による事前調査が必要となっています。また、一定規模以上の工事では、事前調査結果の報告も必要です。

詳しい調査方法や資格者の種類、報告基準については、
「【解体・改修前に必須】アスベスト含有調査とは？調査方法と手順」をご確認ください。

重ね張りされていないか確認する

床の改修が繰り返されている建物では、新しいクッションフロアの下に古い床材が残っている場合があります。

たとえば、上から

といった状態です。

事前調査では、工事で材料を撤去する範囲だけでなく、工事によって損傷する範囲も確認対象になります。表面に見えているクッションフロアだけで調査を終えず、工事範囲に下層の床材や接着剤がないか確認しましょう。

採取時は裏打ち材と接着剤を取りこぼさない

クッションフロアでは、最下層の裏打ち材にアスベストが使用された製品があります。そのため、表面側だけを採取すると、確認すべき部分が試料に含まれない可能性があります。採取時には、次の点を確認しておきましょう。

• 裏打ち材まで採取できているか
• 接着剤が施工されているか
• 接着剤も必要な試料として採取できているか
• 複数年代の床材が重なっていないか
• どの部分を分析対象とするか分析機関と確認しているか

採取量や試料のまとめ方は分析機関によって指定が異なる場合があります。分析を依頼する機関の案内も事前に確認してください。

アルフレッドでは、分析をご依頼いただく際、石綿含有建材の見落としを防ぐため、原則として下地に至るまでのすべての建材（層）を採取していただくようお願いしております。

アスベスト含有クッションフロアはどう撤去する？

アスベスト含有クッションフロアは、できるだけ破損させずに撤去するのが基本です。接着などによって原形のまま取り外すことが難しい場合は、作業方法に応じた飛散防止措置を講じます。

できるだけ原形のまま撤去する

アスベスト含有ビニル床シートは、いわゆるレベル3のアスベスト含有建材として扱われます。

大気汚染防止法の作業基準では、石綿含有成形板等は切断等をせず原形のまま取り外すことが原則です。厚生労働省・環境省の「建築物等の解体等に係る石綿ばく露防止及び石綿飛散漏えい防止対策徹底マニュアル（令和8年2月改正）」にも同様の考え方が示されています。

ただし、床材が接着剤で下地に固定されている場合など、切断等を行わずに除去することが技術上困難なケースもあります。厚生労働省も、下地材などに接着剤で固定されている場合をその例として挙げています。

破断や研削が必要な場合は飛散防止措置を行う

切断や破砕などを伴う場合は、アスベストを含む粉じんを発散させないための措置が必要です。特に注意したいのが、床材撤去後に残った接着剤です。含有の有無を確認しないまま研削などを行うことは避け、調査結果と施工状態を踏まえて作業方法を決めましょう。

石綿含有成形板等を原形のまま取り外すことが技術上著しく困難で、切断等によって除去する場合は、湿潤化や除じん性能を有する電動工具の使用など、アスベスト粉じんの発散を防止する措置を講じます。なお、石綿含有けい酸カルシウム板第1種を切断等によって除去する場合は、隔離養生（負圧不要）も必要です。作業者のばく露防止措置については、石綿障害予防規則にも基づいて対応します。

撤去後も適切に区分して処理する

建築物等の改築・除去に伴って生じた、アスベストを重量の0.1％を超えて含有する産業廃棄物のうち「廃石綿等」に該当しないものは、石綿含有産業廃棄物として扱います。

保管時には、ほかの廃棄物と混合しないための措置や、覆い・梱包などによる飛散防止措置が必要です。収集・運搬や処分でも、不用意な破砕を避けて適正に処理します。

クッションフロアのアスベスト調査で迷いやすいケースは？

クッションフロアの調査では、工事金額や表示の有無、重ね張り、接着剤の残存など、判断に迷いやすいケースがあります。ここでは、本文で触れきれなかった実務上の疑問をQ&A形式で整理します。

工事金額が100万円未満なら事前調査は不要？

いいえ、不要にはなりません。事前調査は工事の規模にかかわらず必要です。100万円（税込）は、建築物の改修工事で事前調査結果の報告が必要になる基準です。請負代金は材料費を含み、事前調査の費用を含まず、消費税を含みます。工事の途中で追加発注があり合計が100万円以上になった場合は、速やかな報告が必要です。

クッションフロアに「a」マークがなければ不含有？

「a」マークがないことだけでは、不含有と判断できません。アスベスト含有製品として登録されている「CFシートP」も、データベース上のaマークは「表示なし」です。商品名や製造時期なども併せて確認します。

クッションフロアが二重に張られていたら両方調査する？

工事で撤去したり損傷させたりする範囲に複数の床材がある場合は、下層まで確認します。施工時期や製品が異なる可能性があるため、上層の結果だけで下層も同じと判断しないことが重要です。

床材がなく接着剤だけ残っている場合も確認が必要？

工事対象となる接着剤が残っている場合は、接着剤自体について含有の有無を確認します。過去にはアスベスト含有床用接着剤が販売されているため、床材が残っていないことだけでは判断できません。

既存のクッションフロアを剥がさず上張りするだけなら事前調査は必要？

既存の材料を除去せず、新しい材料を追加するだけで、既存材や周囲の材料を損傷しない作業は事前調査が不要とされるケースがあります。ただし、研削や切断などを伴う場合は別です。実際の施工内容から判断してください。

クッションフロアのアスベスト対策は裏打ち材と接着剤の確認が重要

クッションフロアのアスベスト対策では、床材本体だけでなく、裏打ち材や接着剤まで含めて確認することが重要です。見た目や築年数だけでは判断できないため、施工時期や製品情報、改修履歴などを整理しながら確認していきましょう。

特に、古い床材が下層に残っている場合や、接着剤の情報が確認できない場合は注意が必要です。書面や現地確認だけで含有の有無を判断できないときは、分析調査を行うか、アスベスト含有建材とみなして適切に対応することが求められます。

アルフレッドでは、調査費用を極力抑えながらも、スピーディーで高精度なアスベスト分析を実施。安定して土曜日を含む3営業日以内の短納期で分析結果をお出しいたします。また、分析者や機器情報など詳細が記載される行政向け報告書の作成など、面倒な作業もお任せください。

【参考文献】
厚生労働省：「石綿総合情報ポータルサイト」
厚生労働省：「建築物の解体・改修工事を行う事業者の方へ」
厚生労働省：「建築物の改修工事を行う事業者の方へ」
厚生労働省・環境省：「建築物等の解体等に係る石綿ばく露防止及び石綿飛散漏えい防止対策徹底マニュアル（令和8年2月改正）」
国土交通省：「目で見るアスベスト建材（第2版）」
国土交通省・経済産業省：「石綿（アスベスト）含有建材データベース」
環境省：「建築物石綿含有建材調査者講習テキスト・関連資料」
インテリアフロア工業会：「アスベストを含むビニル系床材及び床用接着剤の解体・改修作業 Q＆A（第3版）」
ロンシール工業株式会社：「当社におけるアスベスト（石綿）の使用状況、健康障害の発生状況について」
アスベスト調査分析株式会社：「クッションフロア～床材採取時の注意点～」

　
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